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日本の真実を知り未来を

 集団的自衛という大義のもと、日本を戦争できる国にする安全保障法案が、とうとう参議院本会議を通過しました。
 邪悪なワンワールドのアジェンダは、世界政府、中央銀行、世界統一軍、世界金融制度によって、人々を支配しようとしているのだそうです。

インキュナブラ(隠れたエリート) 金融システム イルミナティ 秘密結社 世界各国政府の指導者

 『インキュナブラが金融システムをコントロールしており、「ダイヤル」を回す人々は巧妙に隠されています。歴史を通じて、金融システムとは、対象となるあらゆる組織をコントロールし、弱体化させ、破壊し、繁栄させることを可能とするフォースです。』 (750年後の未来から来た人類『ウィングメーカー』より)

 このことが事実であるなら、自民党安倍政権は、彼らの傀儡であるということに気づく必要性があるでしょう。 報道されることのない日本の真実を知り、これからの未来を切り開く時が来ています。日本を守りましょう。



日本人それぞれの大和魂を大切に

 明治維新以後、繰り返し戦争が引き起こされてきました。 今も尚、テロ、北朝鮮、イスラム国という脅威を演出し、戦争を引き起こそうとする者達がいます。 そして戦争は全て、国際金融資本とお金で操られる者達に仕組まれた、金儲けのための八百長であることに、ようやく多くの日本人も気付きました。 イラク戦争も彼らの利権獲得のために仕組まれ、日本はそれを後方で支援してきたのです。人の命を犠牲に金儲けする行為は、決して許されることではありません。


 多くの日本人は、明治維新の真実を知った時、自分の中に沸々と湧き上がる大和魂と正義感があることに気付いたことでしょう。 それは、縄文時代から脈々と受け継がれてきた、日本人の遺伝子に組み込まれた神の意志なのだそうです。 日本人は、それぞれが『利他の精神』を持つ神様であると言われます。

 日本人には、お金に換えられない精神的価値観があります。 私たちは、日本に生まれたことを誇りに思い、己の大和魂から湧き出る波動の力と正義感を信じ、行動に活かしていくことがとても大切です。多くのアメリカ人もまた被害者です。世界に日本式の愛を広げましょう。 それが、世界全体の幸福と、これからの未来を生きる人々のためでもあるのですから。

『自由』と『平等』を両立する

 『石井こうき』衆議院議員を覚えておられる方は、時代の経過と共に少なくなってきたかもしれません。 日本の将来を心の底から思い政治にご尽力された方であったことが、以下のカスタマーレビューからも読み取れます。 もし先生がこの世に生きておられたなら、きっと増税政策を推進することは無かったでしょう。


 いつの時代も世の人々は『自由』と『平等』を求めます。 国家主導型では中央官僚が権力を強め、資本主導型の現代社会では世界を超えた資本家や大企業が金権力を強め、権力を持たないその他大勢の人々を支配する構図が出来上がります。 そして、一部権力者とその他大勢の人々との間の均衡バランスが崩れた時、必ず争いごとが起きます。 私たちは多くの歴史から学び、気づく必要があるでしょう。 平和な人間社会は、『自由』と『平等』の両立にあることを。
 現代社会に必要なのは、お金の偏りと貧困を減らし、一人でも多くの人が『自由』と『平等』双方を実感できる社会にすることに尽きます。 そして大切なのは、それを支える人間社会の仕組みに、より良い改善を続けていくことではないでしょうか。 一部権力のみならず、より多くの人々がより豊かに暮らすことのできる社会構造に変える、力強い意志を持った日本の指導者たちに期待します。

『自由』と『平等』を両立する
当時のFNSドキュメンタリー大賞「日本病の正体」を載せました。
これからも先生の遺志を絶やさぬように。

『過剰資産』と『マネーゲーム』から回す税制に

 日本に生まれたというただそれだけで、人の命をつなぐ営みからも税金を徴収するシステムが消費税です。 もちろん生まれたばかりの子どもに代わり、親が間接的に支払っています。 人間が生命をつなぐための消費に課税する仕組みは、明らかに人道的に間違っていると言えるでしょう。 日本に子供が減少している要因は、税制の逆進性にあることにも気付かなければなりません。

 2011年の平均月収は 223,133円なのだそうです。 日本で何も資産を持たない人が1ヶ月間を普通に生活をするのに、およそどれくらいのお金が必要になるでしょう。 衣食住に必要な経費を考えると、とても生活に余裕など持てるはずがありません。 結婚するお金が無い、子どもを育てるお金がない、税制を含む現在の資本主義社会システムそのものに大きな問題があります。 国の中央権力や財務省は、こういった低所得生活の現実に真剣に向き合い、人道的な税制改革を早く進めるべきです。


 財務省は、消費税が社会福祉に充てる財源としてふさわしいとしています。国民は騙されてはいけません。社会福祉制度は、生活弱者を救済するシステムなのに、現実の生活では本末転倒に働いてしまいます。安泰なのは中央官僚と、生活レベルに余裕のある者だけです。社会福祉のみならず公益に充てる財源は、人が生きるために必要な消費からではなく、人が生きるに必要のない『過剰資産』や、人の暮らしに何の付加価値も産まないマネーゲームから回す税制改革が強く望まれます。これからの日本を生きる、一人でも多くの人々のために。

『原発ゼロ』で地球の未来を …『放射能汚染の星』にする政府にNo

 政府は原発を「重要なベースロード電源」と位置づけ、民主党前政権が掲げた「2030年代に原発稼動ゼロ」施策を無いものとしました。 未来の地球を『人類の生命を脅かす放射能汚染の星』にする政府です。今が良ければ、これから先数万年という桁違いの将来を犠牲にする者達の人格が疑われます。
 全国455の県や市町村議会が国に提出した、原発に代わって太陽光や風力など自然エネルギーを大幅に増やすよう求める意見書や、 小泉元総理、細川元総理の人道的メッセージを無駄にしてはいけません。『原発ゼロ』を心から願います。


 「世界には計35万トンの高レベル放射性廃棄物と使用済み核燃料があり、1年間に1万トンずつ増えている」…スイスで話題を集めたドキュメンタリー映画の言葉です。
 原発の決定的問題は、使用済燃料の劣化ウランと呼ばれる放射性廃棄物を、安全に捨てる方法がないことです。 人の生命を奪う危険なものであるにもかかわらず、現在の科学技術ではそれを無くすことができません。 そのため、人に届かない地下深くに埋め、数万年もの期間をかけて消えるのを待つしかないのです。安全性とは別次元の問題です。
 生物は、自然につくられた放射能は貯めませんが、人工的につくられた放射能の方は、栄養と間違え体内に蓄積します。 植物が栄養と思い吸収し、それを微生物が集め、それを小さな生物が集め、それを大きな生物が集め、と数万倍にも濃縮していきます。 つまりそれは、環境中に放出された放射能は低レベルでも、人間が取り込む時には数万倍の濃度になっているということです。 また、放射線の影響は外から浴びるより、体内に食べ物などから取り込んだ時の方が、被害が大きくなることも分かっています。
 そして更に、原発から出た劣化ウランは、原子力爆弾の原料としても使われます。 イラクでは、空気や食べ物を通じて体内に取り込まれ被爆した結果、多くの子どもたちが白血病を中心とした悪性腫瘍となり、大勢の子どもたちが亡くなりました。 これは『原発を維持することの愚かさ』と同じと言えるでしょう。


 現代社会では、どうしてもお金が世の中の判断基準になりがちです。 でも、お金は単なる交換道具にしか過ぎません。 国民が健康で平和に生きていくことの方が、お金よりはるかに大切なことです。本末転倒になってはいけません。 原発を止めれば、新たな雇用もたくさん生まれ、長期的には日本経済もより大きく成長できることでしょう。 私たちの小さな行動一つひとつを積み重ね、『脱原ゼロ』を実現させましょう。これからの未来を生きる人々のために。

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 社会で働く多くの人が、その大事な人生を『お金』に振り回されて生きています。色々と考えているうちに、一般市民ではどうにもならない社会全体の大きな疑問にたどりつきました。
 そういった背景から、一人でも多くの人に知って欲しい情報をサイトに共有してます。一般企業で働く方は必見です。

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